金融計算ツール
投資・運用

複利計算機

元本・年利・運用年数を設定して、複利の力で資産がどう増えるかをシミュレーション。 毎月の積立額も合わせて計算できます。

運用条件の設定

初期投資(元本)、利回り、毎月の積立額などを入力してください

0円5,000万円
なし30万円
%
0%20%
1年50年

計算結果と内訳

20年後の最終資産額

2,653,298
運用益(利益)
+165万
元本合計1,000,000円
運用益+1,653,298円
最終資産額2,653,298円
元本 37.7%
運用益 62.3%

資産推移グラフ

年別サマリー

節目となる年の資産状況(元本と運用益の内訳)

1年後
+5%
元本1,000,000円
運用益+50,000円
資産総額1,050,000円
5年後
+22%
元本1,000,000円
運用益+276,282円
資産総額1,276,282円
10年後
+39%
元本1,000,000円
運用益+628,895円
資産総額1,628,895円
15年後
+52%
元本1,000,000円
運用益+1,078,928円
資産総額2,078,928円
20年後
+62%
元本1,000,000円
運用益+1,653,298円
資産総額2,653,298円

※シミュレーション結果は概算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。税金や手数料などは考慮されていません。

最終資産額
2,653,298
運用益(利益)
+
165万

複利効果とは?

複利とは「利息にも利息がつく」仕組みです。元本に対してだけ利息がつく単利と異なり、 運用期間が長くなるほど指数関数的に資産が増加します。

アインシュタインが「人類最大の発明」と呼んだとも言われる複利の力を、このツールで体感してみてください。

複利の計算式

将来の資産 = 元本 × (1 + 年利)^年数

※毎月積立の場合は、各月の積立額それぞれに複利が適用されます。

年利別・資産の増え方比較

元本100万円を各年利で運用した場合

年利10年後20年後30年後
1%110万円122万円135万円
3%134万円181万円243万円
5%163万円265万円432万円
7%197万円387万円761万円
10%259万円673万円1745万円

積立投資と複利の相乗効果

毎月一定額を積み立てながら運用すると、複利効果がさらに加速します。 以下は毎月3万円を積み立てた場合のシミュレーション例です。

運用期間積立総額年利3%年利5%年利7%
5180万円194万円205万円217万円
10360万円419万円467万円521万円
20720万円986万円1233万円1567万円
301080万円1748万円2497万円3659万円

💡 毎月3万円×30年なら積立総額1,080万円ですが、年利7%で運用すると約3,659万円に成長。 複利と積立の組み合わせが資産形成の鍵です。

年利別の実現方法

年利1〜3%安定運用型

主な商品:国債、社債、債券型投資信託、定期預金

リスクは低いが、インフレ(物価上昇2%程度)を考慮すると実質的な資産増加は限定的。 安全重視の方や短期運用に適しています。

年利4〜6%バランス型(推奨)

主な商品:インデックス型投資信託(全世界株式、S&P500など)、バランスファンド

世界株式の長期平均リターンは年5〜7%程度。新NISAで非課税運用すれば、 初心者でも現実的に達成可能な利回りです。eMAXIS Slim 全世界株式などが代表例。

年利7〜10%積極運用型

主な商品:米国株式(NASDAQ100など)、新興国株式、個別株投資

高いリターンが期待できる一方、相場の変動が大きくマイナスになる年もあります。 長期(15年以上)で平均化を狙う戦略が有効。リスク許容度の高い方向け。

複利運用でよくある5つの失敗

1

途中で利益を引き出してしまう

複利効果は「利益を再投資し続ける」ことで最大化されます。途中で利益確定すると複利が途切れ、資産の成長が大幅に鈍化します。

2

短期の値動きで売却してしまう

株式市場は短期的に上下しますが、長期(15〜30年)では右肩上がりが基本。暴落時に狼狽売りすると、複利効果を享受できません。

3

手数料の高い商品を選ぶ

信託報酬1.5%の商品と0.1%の商品では、30年後の資産に数百万円の差が出ます。インデックスファンドなど低コスト商品を優先しましょう。

4

始めるタイミングを待ちすぎる

「暴落したら始めよう」と待つ間も時間は過ぎます。複利は「時間」が最大の武器。早く始めて長く続けることが成功の鍵です。

5

税金を考慮しない

通常口座では利益に20.315%の税金がかかり、複利効果が減少。新NISAやiDeCoなど非課税制度を活用すれば、税金分も再投資できます。

よくある質問

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